元JALパイロット監修のドローン安全教育が業界の新基準に

元JALパイロットが手掛ける新たなドローン安全教育

近年、ドローンの人気が高まり、国家資格取得を目指す人が増えています。しかし、資格取得だけでは本当の意味での技術者としての信頼は得られません。ドローンの操縦には、真に実務で役立つ知識と判断力が求められます。そこで注目を浴びているのが、株式会社TRIPLE7が運営する「NAPAドローンアカデミー」です。

JALの安全管理手法を活かした教育

NAPAドローンアカデミーは、元日本航空（JAL）国際線パイロットである岩岡真吾氏が監修した独自のカリキュラムを提供します。岩岡氏は20年間のパイロット経験を活かし、航空業界で培った安全管理手法「CRM（クルー・リソース・マネジメント）」をドローン教育に応用しています。彼によれば、「ドローンも空を飛ぶ存在である以上、安全を最優先にする文化を築く必要がある」という信念をもとに教育が行われています。

安全教育の重要性

ドローンの国家資格制度が始まった今、多くのスクールが新たに登場しています。しかし、企業がドローンを導入する際に最も懸念されるのが「事故リスク」です。これまでのデータからも、多くの事故は「基本確認の不足」や「思い込み操作」が原因となっています。NAPAドローンアカデミーでは、こうした事態を防ぐために、「空を飛ばす責任」を徹底的に教育し、さらなる安全性を確保することを目指しています。

NAPAの教育カリキュラム

NAPAでは、以下の3つの視点を重視し、操縦者の育成を行っています:

1. 再現性あるルール化
操縦前の事前確認チェックリストや、保守点検手順の徹底、環境変化へのリスクアセスメントを行います。

2. 現場を想定したトレーニング
実際の業務環境を模して風や電波障害を再現し、「避ける判断」や「回避行動」を重視したトレーニングを行います。

3. “心の安全”を育てる教育
飛行前の感情状態チェックや、チーム内での声かけ、報告連絡相談（報連相）の習慣を養います。

このようにNAPAでは、技術だけでなく人間性を重視し、「信頼される操縦者」の育成に努めています。

企業との連携と信頼の構築

NAPAの教育は企業や自治体においても高く評価され、すでに複数の企業がプログラムを導入しています。ドローン講習に留まらず、安全マニュアルの整備や現場指導などを含む一貫した教育を行い、新たな信頼関係を構築しています。屋根や橋梁の点検、ソーラーパネルのチェック、夜間の防犯監視など、実際の現場においてNAPAで育成された操縦者が活躍しています。

資格から信頼へ

TRIPLE7は資格取得をゴールとせず、現場で信頼される人材の育成を始まりの地点と捉えています。「誰よりも安全に操縦できる人が、最も長く仕事を続けられる」という信念のもと、真剣にドローンに取り組む方々へ本物の教育を提供し続けています。

NAPAドローンアカデミーの展望

現在、NAPAドローンアカデミーは千葉、横浜、大阪、栃木、広島の5拠点で展開しており、今後も「安全運航の文化」を広めていくために新たな挑戦を続けていきます。企業との連携を進め、広島エリアを含む全国各地での安全教育の普及を目指しています。

NAPAでの安全教育を通じて、真のプロフェッショナルとして成長し、信頼されるドローンパイロットとしての一歩を踏み出しましょう。