日本の企業が目指す海外IT人材の活用
日本は現在、IT人材不足が深刻な課題となっており、企業全体でその解決に向けた動きが加速しています。最近、総合人材サービス会社のヒューマンリソシアが実施した調査によれば、約58.8%の企業が海外ITエンジニアの採用が「必要」と回答し、特に大企業においてはその割合が73.7%にまで達しています。この結果は、IT人材確保の新たな方向性を示していると言えるでしょう。
海外人材の採用が新たな選択肢に
調査結果によると、企業の68.7%が「必要」と感じており、この数値は今後も増加する見込みです。大企業においては、1000人以上の従業員を抱える企業が約89.5%もが海外IT人材の採用に対して前向きな姿勢を示しています。このように、海外からの優秀なIT人材を積極的に取り入れようとする企業の意図が明確になってきています。
国籍よりもスキル重視の流れ
また、調査では「優秀であれば国籍は問わない」との理解が63.0%に達し、国籍にとらわれず能力やスキルを重視する姿勢が顕著です。この傾向は、2015年に実施した調査と比較しても9.1ポイント上昇しており、企業が求める人材の質がより一層重要視されていることを示しています。
大企業がリードする海外IT人材の採用
調査では、50%以上の企業が海外ITエンジニアの採用を実施していることも明らかになりました。具体的には、27.1%が積極的に採用を行い、36.3%が既に採用中であり、合計で63.4%の企業が海外人材を受け入れています。また、18.5%の企業が今後の採用を検討中であり、81.9%が海外IT人材に対して前向きな態度を持っていると言えます。
課題と対策:今後の展望
日本国内では、IT人材の需給ギャップが拡大し続けており、2040年には約73.3万人のIT人材が不足すると予測されています。これを受けて、ヒューマンリソシアでは「GIT(Global IT Talent)サービス」を展開し、企業のITエンジニア確保をサポートする取り組みを進めています。企業のDX推進と国際競争力の向上を目指し、グローバルな人材活用をさらに促進していく方針です。
まとめ
日本のIT業界が抱える問題を解決するためには、海外IT人材の積極的な採用が必要不可欠です。企業は、国籍によらずスキルを重視し、優秀な人材を確保することで、IT人材の不足を乗り越えていくことが求められています。今の企業の姿勢を見れば、これからの日本のIT業界がグローバルに成長していく姿が期待できるでしょう。